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教育事業(IT・日本語・外国語)

 当社では、さまざまな教育事業を行っています。

ITエンジニア養成

 当社では専門的なIT従事者、特にソフトウェアエンジニアを育成するための基礎教育を行っています。顧客は、SIerやソフトウェア開発受託企業などです。特に新人基礎演習を得意としています。文系出身の新卒や外国人社員にも、わかりやすく指導を行います。当社講師は、ベンダー系の講習会での講師・サポート講師の経験を持っており、また各種資格を保有しています。
 しかし最も重要なのはエンジニアとしての実務経験です。当社講師は、ソフトウェア開発の実務に長らく就いていたもので構成されており、講師専業者には難しい、指導のポイントを把握しています

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外国人向け日本語教育

 あなたの望む教育は、語学学校で見つかりますか?

 また、リモート・ワークス・ジャパン/Remote Works Japanでは、外国籍(日本語非母語)社員への日本語教育を積極的に展開しています。

 具体的には、JLPT-N4やJFスタンダードA2などの基礎レベルの方へ職場や生活で最低限必要な日本語を指導することや、中級以上のレベルの方にディスカッションや発表を交えた指導を行うことにより、顧客担当者や幹部社員への準備を行っています。

 リモート・ワークス・ジャパン/Remote Works Japanでは、外国人技術者に向け、特色のある日本語教育を行っています。多くがITエンジニアとなっており、その他電機系、機械系のエンジニアが学んでいます。

受講生の従事分野

 受講生の出身国: 中国、韓国、ベトナム等

 他サービスでは、現在でも、専門日本語教育において一般的な語学教師が講師を努めています。

 しかし、特に日本語基礎能力のあるエンジニアに於いては、業界の話題を、対等な立場で話し合える、日本語教育に長けた講師が適切に配置されることが望まれます。

 当サービスでは、そのような講師を適切に配置しています。

 また、一般的な語学講師がエンジニアリング人材の講座を担当する際にはさまざまな問題があります。

一般的な語学講師当サービスの講師
出身分野教育系、語学系技術系中心
扱える内容一般会話、一般ニュースエンジニア向け会話
テクノロジーニュース
エンジニアリング系コンテンツの理解表面的な日本語読解のみ内容を簡単に解説可能なレベル
内容の深読み背景知識がなくできない背景を理解した上での読解
話題の選択知識不足で無理がある適切な話題を選択可能

 当サービスでも当初、このような問題が発生し、対策を講じてきました。そうして発展してきたのがこの外国人技術者向けオンライン日本語教育サービスです。

 当サービスでは、技術系出身の講師が、受講生に適切な話題を選び、ディスカッションや発表を交えながら、確実に日本語での理解・表現能力を伸ばしていけるよう導きます。

当サービスで取り上げた話題の具体例

 基礎レベルの受講生には、一般的な日本語教師による指導も提供します。その際は運営側で教師に対してテクノロジー分野の基礎教育を行っています。どうぞご安心ください。

実施モデル

基礎講座
週1回、毎回90分、12ヶ月
発音練習、基礎的なビジネス会話、簡単な文章読解等

中級講座
週1回、毎回90分、12ヶ月
エンジニアリング場面で必要な会話演習、エンジニアリング場面で必要な演習等

上級講座:
月2回、毎回90分、12ヶ月
エンジニアリング場面で必要な会話力、読解力の総合的養成、プレゼンテーションスキルの向上、エンジニアリング全般の知識と関連日本語力の向上

※12ヶ月推奨、最低ご契約期間6ヶ月となります。
※3ヶ月毎の前金制となります。
※資格取得講座ではありません。JLPT講座等をご希望の場合は別途ご相談ください。

お客様の声

中堅ソフトウェア受託企業A、外国籍SE、Sさん(中級講座)

 「開発で必要な会話を、具体的に教えてくれてすごく助かります。またメールなどの送り方なども実習で教えてくれます。話し方もわかりやすく、いいです。」

中堅SIer企業B、外国籍PM、Lさん(上級講座)

 「講師がエンジニアリングの知識があり、一般的な日本語教師が対応しない内容も教えてくれます。日本のエンジニアリングやIT業界のこともたくさん教えてくれて、日本語以外の知識を増やすのに役立ちます。またディスカッションや発表などで、アウトプット能力も向上しました。以前は会社と契約していた日本語教師さんに日本語を習っていましたが、同じ日本人でも、先生の知識は全く違います。」

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日本人向け外国語教育

 当社では日本人社員への英語・中国語指導も行っています。これは主に海外部門社員・赴任者への指導となり、実践場面を踏まえた指導となっています。それぞれネイティブ講師と日本人講師が在籍し、多面的な学習が可能です。中華圏を中心に、赴任者への赴任地ビジネス・生活講座も実施しています。