日本型雇用は悪なのか？　～　外国人材から見るジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用

大手企業を中心に、現在「ジョブ型雇用」が進んでいると言われます。ジョブ型というのは、採用前に労使が「どのような業務をするのか」といったことを明確にしてから採用する／される制度と言えます。以前より外資系企業ではこのようなジョブ型雇用が当たり前のように行われていましたが、最近では日本企業でも増えてきたようです。

これに対して従前からの雇用形態を「メンバーシップ型雇用」と呼ぶことが多いようです。これは、社内で部課署や職種を超えたジョブローテーションなどを柔軟に行い、「その企業」全体を理解し、「その企業」のエキスパートになってもらうという考え方と言えると思います。日本の雇用が「就職」ではなく、「就社」といわれるのもこのためです。

外国人材の雇用にあっては、このメンバーシップ型雇用が悪とされてきました。ジョブ型雇用でないと外国人材は雇用できないと人事コンサルタントは言い続けて来ました。

しかし、丁寧に本人たちに取材した結果は異なるようです。昨年2020年に出版された「なぜ日本企業で活躍できないのか？」（九門大士著　日経BP社）では、九門先生がインタビューにより明らかにした、メンバーシップ型雇用の有用性が紹介されています。多くの国では、大学の専攻に沿った仕事にしか応募できないことが多いようです。「大学では歴史学を専攻したが、仕事ではマーケティングをやってみたくなった」と言っても、海外の多くの企業は全く振り向いてくれないのです。そのような人材にとっては、日本のメンバーシップ型雇用は都合がいいということなのです。日本企業としては、専門分野出身でなくても、地頭がよい外国人材を見極め、採用するチャンスと言えるのではないでしょうか。